日本で最も使われているメッセージアプリLINE。気軽に使っている一方で、「どうやってここまで広まったのか」「会社どうなってるの？」を意外と知らない人も多いはず。

この記事では、2011年の誕生から現在までのLINEの歴史を時系列で整理します。震災・韓国系資本・Yahoo!との統合など、背景を知ると使い方の見方も少し変わってきます。

2011年: LINE誕生のきっかけ

東日本大震災が引き金

LINEの誕生は 2011年3月11日の東日本大震災 と深く関係しています。

当時日本に滞在していた韓国NHN（現Naver）共同創業者のイ・ヘジン氏とそのエンジニアチームは、震災直後に電話・SMSがつながらなくなった光景を目の当たりにしました。家族や友人と連絡が取れない不安に共感し、「インターネット接続さえあれば無料で連絡が取れるアプリ」の必要性を感じ、約2ヶ月で開発に着手します。

2011年6月23日 LINEリリース

震災から約3ヶ月後の2011年6月23日、LINEが正式にリリースされました。初期はシンプルなメッセージ機能のみで、NHN Japan（当時）が運営。

この「災害時にも使える・無料・スタンプで気軽に表現できる」というコンセプトが日本人の感覚に刺さり、爆発的に普及していきます。

2012〜2013年: 急拡大と社名変更

ユーザー数1億人突破（2013年1月）

リリースからわずか1年7ヶ月でユーザー数1億人を突破。これはFacebookの約4年半を大きく上回るスピードでした。

LINE株式会社設立（2013年4月1日）

NHN Japan が組織再編し、2013年4月1日に「LINE株式会社」として正式にスタート。親会社も Naver Corporation（韓国）と NHN Entertainment（日本）に分社化されました。

スタンプ文化の定着

この時期、LINEスタンプが日本のコミュニケーション文化に根付きます。有名キャラクターの公式スタンプから、個人クリエイターの投稿スタンプまで市場が急成長。

2014〜2016年: グローバル展開と上場

LINE Pay サービス開始（2014年）

QR決済・銀行振込・コンビニ支払いなどを統合した LINE Pay が開始。日本におけるキャッシュレス決済の先駆け的存在になりました。

2016年 NYSE・東証同時上場

2016年7月15日、LINE株式会社はニューヨーク証券取引所と東京証券取引所に同時上場。同時上場は当時としても異例で、グローバル戦略の象徴とされました。

初値は公開価格を大きく上回り、時価総額は約9,000億円に達しました。

2017〜2020年: 生活インフラ化

LINE MUSIC / LINE PAY / LINE証券 / LINE銀行

この時期、LINEはメッセージアプリから生活インフラへと舵を切ります。

  • LINE MUSIC（音楽配信）
  • LINE Pay（QR決済の全国展開）
  • LINE証券（証券取引）
  • LINE Bank（銀行サービス）

「LINEさえあれば何でもできる」を目指すスーパーアプリ路線が本格化。

COVID-19 と LINE（2020年）

新型コロナ禍で人々が対面で会えなくなった時期、LINEは公的機関の情報発信ツールとしても活用されました。厚生労働省の「新型コロナ対策のための全国調査」など、行政連携が加速。

2021年: Yahoo!との経営統合

Zホールディングス発足（2021年3月）

2021年3月1日、LINE株式会社はヤフー株式会社と経営統合。持株会社としてZホールディングスが発足しました。

親会社は：

  • Naver Corporation（韓国）
  • SoftBank Corp.（日本）

が50%ずつ出資するA Holdings Corp. が Zホールディングスを支配する構造に。

当時の衝撃

「LINE × Yahoo という、日本で最も使われているメッセージ＋検索サービスが合体**」というニュースは、当時のIT業界に大きな衝撃を与えました。

2023年: 「LINEヤフー」誕生

2023年10月1日 5社合併

2023年10月1日、以下の5社が合併して LINEヤフー株式会社（LY Corporation） が誕生しました。

  • Zホールディングス株式会社
  • ヤフー株式会社
  • LINE株式会社
  • Z Entertainment株式会社
  • Zデータ株式会社

合併の狙い

グループ内で重複する事業を統廃合し、LINEとヤフー両方のサービスを一体運用することで競争力を高めるのが目的。

  • 代表取締役社長CEO: 出澤剛氏
  • グループ延べ利用者数: 3.2億人超
  • 連結従業員数: 約28,000人

これにより「LINE株式会社」という法人は消滅し、現在のLINEアプリはLINEヤフー株式会社が運営しています。

LINEの代表的な機能の歴史

年できごと
2011LINEリリース
2011スタンプ機能追加
2012無料通話機能
2013LINE GAME開始
2014LINE Pay開始
2015タイムライン機能
2016NYSE・東証同時上場
2018LINE Clova（AIアシスタント）
2019LINE証券開始
2020LINE OpenChat国内展開
2021Yahoo!経営統合、Zホールディングス発足
2023LINEヤフー誕生
2024LINE公式アカウント料金改定

ユーザー数の推移

リリースから数年で世界的なメッセンジャーへと成長した軌跡を視覚化してみます。

LINE グローバルユーザー数の推移（MAU）

2011末
500万
2013
1億
2016上場
2.2億
2020
1.7億
2023合併
3.2億*

* 2023年はLINEヤフー発足時のグループ延べ利用者数。2020年まではLINE単独のMAU。

日本国内の浸透率

日本国内の主要メッセンジャーアプリ利用率（2023年時点・概算）

LINE
約95%
Instagram DM
約50%
X (旧Twitter) DM
約30%
Messenger
約12%

* 日本国内スマホユーザーに占めるアクティブ利用率（複数調査の概算値）。

日本国内の浸透率は約95% と、ほぼ全国民が使うインフラレベルのアプリになっています。

なぜLINEはここまで広まったのか

複数の要因が重なっています：

① タイミング

震災後の「連絡手段への不安」というニーズに、完全無料・電波に強い・スタンプで気持ちが伝わるサービスがぴったり合致。

② 日本人の感覚にフィット

欧米発のSNS（Facebook・WhatsApp）は本名・実写前提。LINEはニックネーム・スタンプ文化を育てた。日本人の「照れ」に合致。

③ スタンプというイノベーション

文字を打たなくても感情が伝わるスタンプ文化は、返信のハードルを大きく下げた。企業コラボでも収益化に成功。

④ スマホ普及期との重なり

LINEがリリースされた2011年は、日本でスマホが急速に普及し始めた時期。デバイス変化のタイミングに乗れたことが大きい。

まとめ

  • 2011年6月23日 東日本大震災をきっかけに誕生
  • 2013年 LINE株式会社が正式発足
  • 2016年 NY・東京同時上場
  • 2021年 Yahoo!と経営統合 → Zホールディングス
  • 2023年10月 LINEヤフー株式会社として統合
  • 国民的アプリとして日本の生活インフラに定着

「いつの間にか生活の一部になっていた」と感じるLINEですが、震災からわずか3ヶ月後に生まれたという原点を知ると、アプリとしての意義も違って見えるかもしれません。